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建物の老朽化に加え、ライフステージが変わると、これまでの住居では住みづらさを感じるもの。愛着ある我が家に住み続けたいなら、老後を見据えたリフォームで快適な暮らしを手に入れませんか？
今回は、住宅ジャーナリストの山本久美子さんにお話をうかがいました。

30代で購入する人が多いマイホーム。20～30年が経つと、あちこちに古さを感じ始めます。この先も長く住み続けるためには壊れた箇所の修繕は欠かせませんが、「リタイア後の生活に合わせたリフォームを考えることも大切」と、住宅ジャーナリストの山本久美子さんは言います。
「子どもが独立すると、家族の形が変わり、自宅が意外と使いにくくなっていることに気づかされるもの。２階の子ども部屋がもったいない、夫婦が別々に過ごす部屋がほしい、親の介護に備えたいなど、暮らしの課題が見えてくる年代、それが50代なんです」

さらに、山本さんは体力もお金もあり、時間にも余裕の出てくる50代こそリフォーム適齢期だと言います。
「リタイアを迎えると、多少の住みづらさを感じていても、老後の蓄えが心配で結局は何もせずに住み続けてしまう人が少なくありません。その結果、家事が負担になったり、段差につまずいてケガをすることも。一方、50代はまだまだ元気ですし、リフォーム費用を給与所得から捻出できるので、退職金は老後資金に充あてられます。今は未婚のお子さんと同居している方も、やがて訪れる夫婦二人の生活について話し合っておきましょう。
リタイア後の生活は主に次の３つが考えられます。自宅を売ったり貸したりして、都心のマンションや地方の古民家、高齢者向け施設に引っ越す『住み替え』、自宅を所有したまま都心などにもう1軒購入する『買い増し』、改修しながら住み慣れた自宅に『住み続ける』という3つです。一番多いのは、やはり愛着のある我が家に住み続けるパターンですから、老後に備えたリフォームは必須だと言えます」

リフォームすべき理由はこの3つ！

1．耐震性を高めて命と財産を守る

2．エネルギー効率を高めてコストダウン

3．バリアフリーで介護に備える

 

50代はリフォーム適齢期

1．今後の暮らしの課題が見えてくる

2．リフォームは体力勝負、元気な50代がベスト

3．退職金を老後資金に残す余力がある

リフォームを決めたら、どこから手を付ければいいのでしょうか？
「私が一番必要だと思うのは耐震性を高めるリフォームです。熊本地震によって改めて住居の耐震性が注目されていますが、子どもや親との同居・別居にかかわらず、どんなライフスタイルでも災害への備えは必須です。
実際にされる方が多いのは設備の交換です。キッチンや浴室などの水周りを最新設備に交換すれば掃除が楽になって家事負担が減りす。また、窓周りの改修や住宅断熱性を高めるなどの省エネリォームをする方も増えていま。具体的にはサッシを複層ガラスに替えたり、寒い脱衣所の断熱性を向上させるなどです。脱衣所の改修はヒートショックを予防したり、健康維持にも繋がります。
親との同居や自分たちの老後に備えて、バリアフリーにも対応したいもの。階段に手すりを付けたり、介助者が入れるように浴室を広げたり、車いすで生活できるように廊下の幅を広げるなどのリフォームがあります」

築年数が古い家に住んでいる人ほど費用がかさみそうで、二の足を踏みがちですが……。
「耐震・省エネ・バリアフリーの３つのリフォームには、国や自治体の支援制度が設けられています。条件に当てはまれば、費用の一部が補助されたり、所得税などが控除されたりと、費用を抑えながらリフォームすることもできるので、これを活用しない手はありません。住んでいる自治体に問い合わせてみましょう。
とはいえ、初めてのリフォームには何かと不安を感じるもの。信頼できるリフォーム業者を選ぶには、リフォームした人の口コミ評価を参考にできる『リフォーム評価ナビ』など、国土交通省の補助を受けて運営している事業者選択サイトが役立つでしょう。
また、万が一に備えて、『リフォーム瑕疵担保保険』を利用すると安心です。もしも工事に欠陥が見つかった場合、補修費用などを保険でカバーしてもらえます。ただし一般的な保険と違い、保険に加入するのは施主でなく登録事業者だという点に注意してください。
利用する場合は下記サイトで登録の有無を調べておきましょう」

どこに頼む？で困ったら

一般財団法人住まいづくりナビセンター
「リフォーム評価ナビ」

一般社団法人住宅瑕疵担保責任保険協会
「登録事業者検索サイト」

 

万が一に備えてリフォーム瑕疵担保保険を利用

リフォーム時の検査と保証がセットになった「リフォーム瑕疵担保保険」に注目を。
利用するメリットは、
１：第三者検査員が現場検査を行うため、質の高い施工が確保される
２：万が一、工事に欠陥が見つかった場合、補修費用などが賄われる
３：業者が倒産した場合も、保険会社に費用を請求できる
という３つがあります。
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